パーソルグループのDX化をけん引、グループデジタル変革推進本部
はじめに
こんにちは、TECH DOOR編集部です。
今回のテーマは組織の魅力紹介。
TECH DOORでは過去に「パーソルホールディングスのグループテクノロジー組織を紹介!」と題してテクノロジー組織を紹介していますが、さらにその中から本部別に紹介します。
各本部の情報を詳しくお伝えするからこそ、前回お伝えしきれなかった魅力を発見いただけると嬉しいです。
第1弾となる今回は、パーソルホールディングスのグループデジタル変革推進本部の魅力を紹介。
この本部ならではの雰囲気や、本部として目指す姿、さらには2023年5月に発表された「中期経営計画のテクノロジー戦略」との関わりも詳しく紹介します。
グループデジタル変革推進本部とは?
グループデジタル変革推進本部とは、名称通りパーソルグループのデジタル化を推進している本部です。
近年さまざまな企業でDX化の動きが加速していますが、パーソルグループもそのひとつ。
勤怠管理や経費精算といった日々の業務で必要不可欠な基幹システムの刷新や、システム上に蓄積されたデータの利活用にも取り組んでいます。
組織構成は?
グループデジタル変革推進本部は効率的に業務を行うため、基幹システムの保守を担うビジネスITアーキテクト部、SBU*のデジタル戦略や企画立案、そしてデータ利活用などに積極的に取り組むDX企画部、プロダクト企画や生成系AIの活用を推し進めるデジタル戦略部という3つの部署で構成されています。
*SBU:Strategic Business Unitの略称。サービス事業領域ごとに分けた組織単位を指す
中期経営計画との関わり
2023年5月に発表された中期経営計画2026の中で、「テクノロジー」に関連する取り組みが重要な指標のひとつになっています。
DX化を推し進めているグループデジタル変革推進本部も、グループ全体の重要指標である「テクノロジー」の担い手です。
グループデジタル変革推進本部が担うのは、「はたらく環境のデジタル化し、EXを向上させること」。
そのためにまず、ビジネスITアーキテクト部を中心に、グループ全体で利用されている共通システムのデジタル化が推進されています。各部門は営業や人事など、領域ごとにチームが組まれているため、職務特性を理解した上でシステム運用を行えるチーム構成となっています。
DX企画部が中心となって推し進めているのは、システム上に蓄積されたデータ利活用。データ利活用のためのチームを新たに組成しながら、各SBUへのテクノロジー活用支援を加速させるのが狙いです。
また、デジタル戦略部では近年話題となっているAIをはじめとするテクノロジーの積極的活用や、テクノロジーを駆使した新たなEX向上のためのプロダクト開発が行われています。
これらの取り組みは、まさにパーソルグループ全体のDX化を”けん引”していると言えるでしょう。
グループデジタル変革推進本部の特徴
幅広い業務に取り組みながら、パーソルグループのデジタル化を推進するグループデジタル変革推進本部。本部の特徴を2点ご紹介します。
①テクノロジー活用に熱い思いを持つ本部長が本部を牽引
本部長を務めるのは朝比奈ゆり子(パーソルホールディングス採用サイト)。
キャリアのスタートは外資系企業。その後、複数社を経験しパーソルグループへ入社しました。
パーソルグループへの転職のきっかけは、「日本のエンジニアを盛り上げたい」という思い。外資系企業に在籍していた時代にITの部門長として、多くのエンジニアと接してきた朝比奈は、「日本のエンジニアの技術力の高さに驚いた」と言います。
海外では給与水準も上がり、エンジニアの地位が担保される中、「日本は改善の余地があるのでは?」という思いが朝比奈を突き動かしました。
「パーソルグループという”よりよいはたらき方”にコミットしている会社なら、自身の思いを達成できるかもしれない」という思いから、パーソルホールディングスの新たなテクノロジー組織に参画。その組織こそ、グループデジタル変革推進本部なのです。
本部ができた2020年当初は10名ほどの小さな組織でしたが、スクラムの導入によって自律的に行動できる組織を構築。その後、ミッション拡大と共に、現在では60名を超える規模となりました。
スクラムを生かした組織運営を語るため、多数のメディアに登場する朝比奈。ぜひ記事をチェックしてみてくださいね。
- 人材のエキスパート、パーソル流 デジタル戦略(DX)をリードするIT部門のつくり方(データのじかん)
- 「かくあるべき」から解放を システム障害を激減させた“我が事マインド”とは(EnterpriseZine)
- パーソルHD朝比奈ゆり子氏と入山章栄教授が語る、「ミドルアップダウン型組織変革」成功の要因とは?「Scrum Interaction 2022」レポート(BizZine)
②各分野のプロが揃う
グループデジタル変革推進本部は中途メンバーが多いため、知識と経験の両方を備えた各分野のプロが在籍しています。
本部の9割を占める中途メンバーの経歴はさまざまで、SIerやコンサルティングファームなど、人材業界の経験が中心という方は少なく、広くさまざまな業界で活躍されてきた方が集まっており、多様性がある組織になっています。
グループデジタル変革推進本部内にはさまざまなポジションがありますが、現在の業務がプロジェクト単位で進められているため、PdMやITコンサルタントとして活躍している人が多いという点も特徴です。
中途メンバーの受け入れ態勢は?
現在はリモートワークが中心のグループデジタル変革推進本部。
中途メンバーのサポート体制は、どのようになっているのでしょうか?。
①手厚い配属直後のサポート
本部配属後、まず本部の説明会が行われます。
朝比奈による本部全体のミッションに関する話をはじめ、各部長たちが部の取り組みを詳しく紹介します。
入社直後であれば、自分が配属された部署の全体感を掴みたいという人は多いのではないでしょうか?そのあたり、しっかりフォローしてくれるのはグループ変革推進本部ならではかもしれません。
また、社内手続きなどの業務は、部署の業務をサポートするアシスタントチームが丁寧に説明してくれます。入社直後に限らず、業務で分からない作業が発生した際に都度、しっかりサポートしてくれる心強いチームです。
②週に1度、本部情報をアップデート
週に1度、情報共有を目的に通称「All Hands」が開催されます。
会社情報や本部情報が共有されるため、参加するだけで社内の動きをキャッチアップできる時間です。
毎月中途メンバーの自己紹介時間が確保されているので、本部全員から自分自身を認知してもらうきっかけの場でもあります。
また、All Handsの司会はメンバーが持ち回りで担当しており、司会者は他己紹介を行ってもらえるという特典があります。
他己紹介という方法で、入社以前から本部に所属しているメンバーを知る機会があるのもAll Handsの魅力です。
③リモートワーク中心でも安心のサポート体制
デジタル変革推進本部はリモートワークが中心で、オフィスもフリーアドレスを採用しています。
そこで、入社直後の中途メンバーが孤独を感じないよう、バーチャルオフィスを導入しています。音声会話で交流できるため、「チャットするほどでないけどちょっと聞きたい」という時は重宝する場となっています。
また、同じ部署のメンバー同士はもちろん、同じ部署でなくても積極的に声をかけ合う雰囲気があります。
組織全体で支え合う風土が定着しているので、中途入社の方は安心してご入社くださいね。
グループデジタル変革推進本部が目指す姿
では、そんなグループデジタル変革推進本部は、どのようなミッションの下、業務を行っているのでしょうか。
本部が掲げるミッションは、「グループ全体がテクノロジードリブンの人材企業として変革するためのけん引役となり、実行に必要な“手段” と“デジタル化による素敵な体験“を提供し、変革の加速を促していく」です。
“けん引役”という言葉に込められているのは、待ちの姿勢ではなく、攻めの姿勢で積極的にグループ全体の変革をリードしていきたいという思いです。
ただ変革をけん引するのではなく、グループデジタル変革推進本部という組織が積極的に新しい挑戦を重ねていくことで、“変革の担い手のモデルケース”となることも重要視しています。
そのため、新しい取り組みにも積極的に取り組む文化が醸成されており、変化をいとわない組織になっていると言えるでしょう。
終わりに
パーソルグループのDX化を推し進めるために、必要不可欠な存在であるグループデジタル変革推進本部。
中途メンバーが多いからこそ、新しいメンバーに対する許容度が高く、安心してはたらくことができる組織です。
今後TECH DOORでは、グループデジタル変革推進本部が取り組むプロジェクトも取り上げていきますので、こちらもぜひご確認くださいね。
- 朝比奈ゆり子Yuriko Asahina
- パーソルホールディングス株式会社
グループデジタル変革推進本部
本部長 - 外資系プロジェクトマネジメントソリューションベンダーにて、製品開発、マーケティング、経理などを幅広く担当。外資系ITセキュリティ会社2社でのCorporate IT部門長を経て、2014年、パーソルキャリア入社。アルバイトサービス「an」のIT責任者に就任。2018年、パーソルホールディングスへ転籍し、新規事業創造・オープンイノベーション推進を担う新会社パーソルイノベーションの法人設立に従事。
2020年、パーソルホールディングス グループデジタル変革推進本部 ビジネスITアーキテクト部 部長としてコーポレートIT部門の組織変革を推進。2021年より現職。