こんにちは、TECH DOOR編集部です。
今回より3回に分けて、パーソルホールディングスの3つのテクノロジー部門「グループデジタル変革推進本部」「グループIT本部」「グループテクノロジー推進本部」について紹介していきます。

まず第一弾は、「グループテクノロジー推進本部」です！

はじめに

パーソルグループは、中期経営計画2026で「テクノロジードリブンの人材サービス企業」への進化を掲げています。
テクノロジー推進の大きな方針としては、おもに1.コア事業の価値向上、2. 新たな価値の創造、3. 環境のデジタル化の推進、4.テクノロジー人材・組織の進化の4つの枠組みを据えています。その取り組みの一つとして、CoE（Center of Excellence）をハブとして、グループ全体のテクノロジー人材・組織の拡充と、事業・サービスでの実装・活用の強化を目指しています。

そして、パーソルグループ全体のテクノロジー人材が活躍できる環境の整備を通じて、パーソルグループ全体のテクノロジー力の底上げを担うのが「グループテクノロジー推進本部」です。

グループテクノロジー推進本部とは？

グループテクノロジー推進本部は、パーソルグループ全体のテクノロジー力を底上げすることを目指す、2部5室からなる組織です。（2024年12月現在）

テクノロジー企画部の主な取り組み

ここで、テクノロジー企画部の主要部門の担当領域とその役割、取り組み事例を見ていきましょう！

テクノロジー戦略企画室

「テクノロジー戦略企画室」は、テクノロジー戦略全体の推進や企画実行のほか、CoEの運営などを担当しており、パーソルグループの事業を成長させるミッションを持つ部門です。

具体的には、グループテクノロジー戦略の企画立案と経営への提案、事業やテクノロジーキーマンとの未来の議論を通じた合意形成の推進、投資計画の策定やモニタリングなどをミッションとして進めています。

テクノロジー戦略推進のひとつの取り組みとして、グループ各社のテクノロジー部門長を集めたテクノロジーLong　Meetingの企画も担当しています。グループを横断した担当者間での関係構築の場をつくり、グループシナジーを競争優位性として最大限に活用していくことを目指しています。

2024年度は、テクノロジー戦略とグループ各社の中期経営計画（年度計画）の接続強化を目指しています。そして、重要課題の企画・提案を通じてDXとイノベーションをリードし、非連続な企業価値向上に貢献していきます。

室長インタビューはこちら

「はたらいて、笑おう」を体現し、日本経済に貢献したい。テクノロジー領域からパーソルグループの成長を支える | TECH DOOR（テックドア）

テクノロジードリブンの人材サービス企業を目指す、パーソルグループ。同じ志をもつテクノロジー人材が次々とジョインしています。今回は、経験者採用で入社した清水に、現在の仕事とパーソルホールディングスではたらく魅力について聞きました。

テクノロジー人事採用室

テクノロジー人材の採用強化をミッションとする「テクノロジー人事採用室」では、内部にリクルーター組織を編成し、配属先事業部のニーズやトレンドを即座にキャッチアップできる体制を構築しています。

また、配属先事業部のニーズに応じた綿密な採用計画を立案し、採用競争の激しいテクノロジー領域において、よりスピーディーに、かつ条件に合致した人材の獲得を推し進めるとともに、テクノロジー人材の採用ノウハウを早期に蓄積し、独自の採用手法を確立することを目指しています。

2023年度よりグループIT本部、グループデジタル変革推進本部、グループテクノロジー推進本部の3本部の採用業務を集約し、より効率的な採用が実現。今後は、複雑化する職種ポジションへの対応を強化していきます。

テクノロジー人事企画室

「テクノロジー人事企画室」では、2023年度よりグループIT本部、グループデジタル変革推進本部、グループテクノロジー推進本部に所属するテクノロジー人材約300名を対象に、総合職人事制度とは別に、テクノロジー人材向けの人事制度である「PE（プロダクト・エンジニア）制度」を導入。制度導入から評価運用・改善までを担っています。

「パーソルの本気を示したい」。IT人材に特化した新人事制度に託された思いとは？ | TECH DOOR（テックドア）

パーソルホールディングスは、2023年5月14日に発表した「グループ中期経営計画2026」において、経営の方向性を「テクノロジードリブンな人材サービス企業への進化」と明言。そのひとつとして、2023年4月からIT人材を市場価値に即した評価、報酬で処遇するPE（プロダクトエンジニア）制度をスタートさせました。今回はエンジニアリング組織を統括するグループIT本部の立場から制度策定に携わった時田が、PE制度の概要や注意を払ったポイント、さらに将来への展望などについて語ります。

また、グループテクノロジー管掌横断での組織開発や研修体制の整備・運営や、ITテクノロジー領域ではたらく社員のはたらきがいとエンゲージメントの向上を目指しています。さらに、テクノロジー社員数を増強するための人材育成の仕組みづくりを企画立案しています。

この「テクノロジー人事企画室」は、パーソルホールディングスの人事部門とは別にテクノロジー部門に特化して対応している組織です。

テクノロジー広報室

「パーソル＝テクノロジードリブンの人材サービス企業」というブランドを確立し、より専門性の高い人材にも関心を持ってもらえる企業になるために、各種メディアでの発信を活発におこなうのが「テクノロジー広報室」です。この「テクノロジー広報室」は、パーソルホールディングスの広報部門とは別に、テクノロジー部門に専門に対応した“技術広報”の役割を持つ組織です。

オウンドメディア「TECH DOOR」や自社イベントにて、グループ全体のテクノロジーに関する活動や、社内の最新の取り組み、そして技術トレンドをはじめ、パーソルグループではたらくテクノロジー人材について取材し、記事化して社内外へ広く発信しています。

今後は、よりターゲットにマッチした発信チャネル・広報手法を吟味し、効率的かつ効果的な発信をおこなっていきます。

テクノロジー活用人材の育成への取り組みについて

グループテクノロジー推進本部では、テクノロジー活用人材の育成を通じた「知的好奇心を持つ、学ぶ、アウトプットする、実践する、成長する」という自律的育成サイクルが回るグループへの変革を推進しています。特に、リスキリングとアップスキリングの両面から非IT職種社員のテクノロジー活用スキル育成に注力し、テクノロジー人材の拡充を推進しています。

近年では、2年間で約90名のリスキリング・アップスキリングを実現。2023年4月には、2022年度に開始した「未経験テクノロジー人材育成プログラム」修了生が初めてセキュリティ部門に配属され、現場で実務を担うなど、着実に社内組織への貢献が進んでいます。

また、2024年10月にはグループ社員向け講座「TECH UP CAMPUS」が開講し、反響の声が続々と届いています。

2024.12.16

グループ社員のアップスキリングに向けた新たな学びの場―「TECH UP CAMPUS」に込める思い | TECH DOOR（テックドア）

パーソルグループでは中期経営計画2026で掲げる「テクノロジードリブンの人材サービス企業」への進化の実現に向け、2024年10月にグループ社員向けアップスキリング講座「TECH UP CAMPUS」を開講しました。 今回は、この取り組みを牽引するパーソルホールディングス グループテクノロジー推進本部 本部長の内田にインタビュー。「TECH UP CAMPUS」立ち上げの背景から、学びを後押しする工夫の凝らされた講座内容、そして今後の展望まで詳しく話を聞きました。

終わりに

グループテクノロジー推進本部は、日々の取り組みの成果が表れはじめ、それに伴い周囲の期待もより膨らんでおり、今まさに注目されている組織です。パーソルグループではたらくテクノロジー人材のはたらきやすい環境づくりと、新しい仲間の獲得に向けて、チーム一丸となって全力で取り組んでいるところです！

今後は、現在取り組んでいる施策のクオリティアップのギアをもう一段上げ、磨き込みを進めていきますので、ぜひグループテクノロジー推進本部の今後にご期待ください。

また、グループテクノロジー推進本部社員のインタビューも併せてご覧ください。