ホールディングスという立ち位置だからこそ味わえる魅力。組織づくりでパーソルグループのテクノロジーを支える
テクノロジードリブンの人材サービス企業を目指す、パーソルグループ。同じ志をもつテクノロジー人材が次々とジョインしています。 今回は、経験者採用で入社した山田に、現在の仕事とパーソルホールディングスではたらく魅力について聞きました。
「ホールディングス」という立ち位置に魅力を感じ、パーソルへ
―まずは、山田さんのこれまでの経歴から聞かせてください。
新卒で社員食堂や病院給食を提供するフードサービス会社に就職して営業を経験したのち、IT領域で「手に職をつけたい」と、物流系のシステム会社に転職しました。そこでは、プログラマーやSEなどIT系の職種をひと通り経験し、プリセールスや営業にも携わりました。
その後、自分で1つの案件を回せる環境を求めて転職した外資系ベンダーでは、営業兼SEとして「営業活動・プログラム構築・導入・請求まで」という、まさに自分で案件の全サイクルを回す経験を積みました。次に、ビジネスにより近い立場で仕事をしようと、事業会社に転職。情報システム部に配属されました。
その会社で約15年務め、情報システム部の責任者としてマネジメントや経営戦略にも関わるように。2023年、パーソルホールディングスへ転職しました。
―15年も勤めた会社からパーソルホールディングスへ転職したのはなぜでしょうか？
前職で「やり切った」感覚があったことと、翌年50歳を迎えるタイミングでキャリアにひと区切りつけたいという想いがあったんです。
転職を検討していた折、パーソルホールディングスに勤める知人から、「新しくテクノロジー推進本部を立ち上げるにあたって、IT人材を募集している」と聞いて興味を持ちました。「グループ会社にITの支援を行う」というテクノロジー推進本部の目的に意義を感じましたし、「ホールディングス」という珍しい立ち位置で仕事ができることにも面白みを感じ、入社を決めました。
グループ会社のテクノロジー活用を促進する、CoE組織の取り組み
―山田さんの現在の役割について教えてください。
私が所属するテクノロジー推進本部は、CoE組織*の運営・採用・人事機能のほか、グループ会社全体のテクノロジードリブンを推進する企画・広報などの機能を担っており、私は主にCoE組織の運営を担当しています。
具体的には、毎月どのプロジェクトにどれだけの稼動工数がかかったかを管理して支援先のグループ会社に請求したり、支援の評価方法や効果を試算するスキームを考えたり。CoE組織による支援の品質コントロールも含めた全体管理を行っています。
私が入社した4月の段階では、各グループ会社からどういった要請があり、支援に回るメンバーがこれだけいる、ということだけ決まっていました。そこから、実際に支援を行う部門の責任者たちとルール整備を進め、半年経った現在は、仕組みとして確立されつつある段階です。
23年4月の段階では17～8名だった支援メンバーも、採用が進み今では50名になり、23年度末の70名規模の組織になるという目標の達成も見えてきました。来年、さらに支援メンバーを増やすにあたり、プロジェクト全体の俯瞰や評価ができ、投資効果をすぐに明文化できるような仕組みづくりに取り組んでいきたいと考えています。
* CoE（Center of Excellence）組織：パーソルグループ全体のテクノロジー人材・組織の拡充とともに、事業・サービスでの実装・活用を強化するために組成された組織。2023年4月にパーソルホールディングス内に設置され、グループ各社の技術支援を行っている。
―CoE組織の運用が始まって半年が過ぎた現在、支援先のグループ各社からの評価はいかがですか？
上期を終えた10月のタイミングで、振り返りとして支援先のグループ会社にアンケート形式で評価してもらいました。細かな課題はあるものの、たとえば「自社だけでは人材不足で必要なタイミングでできなかったことが、支援メンバーが入ったことでやるべき時にできるようになった」といったポジティブな評価をもらっています。
支援プロジェクトは現在30を超えており、この数は23年4月に予定していた計画を上回ります。また、内容についても単なる事業継続ではなく、ビジネス変革分野の案件が大半で、事業を前に進めることへの貢献ができていると感じます。加えてCoE組織にはIT企画人材も多数在籍していることから、事業課題の解決といった上位課題へのアプローチができている点も、ポジティブな評価につながっている理由ではないでしょうか。
CoE組織の運営に携わって、「グループ会社に対してITのリソースを提供し続けることはホールディングスの理想的な在り方ではないか」と改めて感じましたし、「このスキームが事業貢献に繋がっている」と強く感じますね。
―山田さんの部署では、テクノロジー関連の役職者を対象とした会議の運営も担っているそうですね。
パーソルホールディングスを含め、グループ会社のテクノロジー関連の役職者が集まる「テクノロジー戦略会議」と「Tech long MTG」の運営を行っています。場所の手配やアジェンダ作成といった事務局としての役割に留まらず、内容の濃い会議になるような議題を挙げたり、なるべく次のアクションに繋がるようなオチをつけたり、といったことも工夫しながら進めています。
主業務で多忙なメンバーが集まりますので、あえて普段の業務から離れたことを考える機会として、外部の講師を招いたセミナーを企画することもありますね。
「質」と「量」の両方を獲りにいくのが、パーソルの強み
―パーソルホールディングスではたらく魅力・おもしろさは、どのようなところにありますか？
1つのプロジェクトの関係者がとても多いため、全員が同じ方向を向いたときの推進力・一体感のスケールが大きいことが魅力ですね。また、一定レイヤー以上の社員は各分野の専門家でもあるので、彼らから深み・重みのある意見を聞けるのがおもしろいんです。率直に「レベルが高いな！」と思っています。
グループ会社の皆さんは、テクノロジードリブンへの共通した想いを持っていますが、それぞれサービスも違いますし考え方も発言する背景も異なります。そういったグループ各社の違いを踏まえたうえで、ひとつの方向を向いてもらうために試行錯誤していますが、それがパーソルホールディングスではたらく醍醐味であり、おもしろさではないでしょうか。
―さまざまな企業を経験した山田さんから見た、パーソルホールディングスの強みとは？
パーソルホールディングスは、いい意味で「質」と「量」の両方を獲りにいこうとしている会社です。質に関しては、何をやるにしても、ギリギリまでもう1回考えてみよう、磨き込みをしようという努力を惜しまない方が多い。この努力が積み重なってこれだけの規模の会社になったんだなと、納得しましたね。
量に関しては、とにかく施策を動かすスピードが早いと感じています。新しい施策をやるときに「今の施策が終わってから」とか「キリのいいタイミングから」とかではなく、「とりあえずやってみよう」の勢いで物事が決まって動いていくんです。たとえばCoE組織についても、体制が確立してから進めるのではなく、ルール整備と並行しながら4月からスタートし、半期でひと通り回してスキームができ上がるところまで進みました。
そういった期やタイミングにとらわれないスピード感が、パーソルホールディングスの強みであり、テクノロジー推進の原動力になっているのだと感じます。
―パーソルホールディングスのテクノロジー活用について、どのような感想をお持ちですか？
まず私のスタンスとしては、物事を効率化したり便利にしたりする方法としてITは強力なソリューションだと思っています。当然コストがかかることではありますが、必要なITには投資と捉えてお金をかけるべきであり、反対に「とりあえずITで何かやろう」といった曖昧な考えであれば、やらないほうがいい。そういった私の考え方と、パーソルホールディングスのITに対する考え方が合っていると感じています。
パーソルホールディングスは、テクノロジーが事業をドライブさせるうえで必要なツールであり投資であるということを、経営のトップも含めて理解している会社です。投資をフルに活用できる下地が整っているので、そこではたらく立場としては、まだまだやれることがあって楽しみですし、今後のテクノロジー活用への取り組みにも期待しています。
―最後に、今後の目標について教えてください。
入社前に思い描いた通り、今、ホールディングスという珍しい立ち位置の会社で、規模感の大きい仕事に携わるおもしろさを日々感じています。これだけの規模感の会社で、テクノロジーを支える組織やスキーム構築に携われることは、とても貴重な経験です。今後も、グループ会社のテクノロジー推進を支援する仕組みづくりや施策を通して、会社や社会に貢献していきたいですね。
取材・文＝ファーストブリッジ 宮本智美
（2023年12月時点の情報です。）
- 山田伸二Shinji Yamada
- パーソルホールディングス株式会社
グループテクノロジー推進本部 テクノロジー企画部
テクノロジー戦略企画室
シニアコンサルタント - 1997年、新卒で大手給食受託運営会社に入社し、新規営業を担当。ITに興味を持ったことから1999年以降、複数のSI会社にて主に物流系・流通系システムの開発、プリセールス、営業を経験。2005年以降は複数の事業会社にて情報システム部門の責任者を経験し、社内システム全般の開発PM、セキュリティマネジメント、ITガバナンス管理に従事。2023年よりパーソルホールディングスに入社。戦略企画室に所属し、テクノロジー中期経営計画の重要施策管理に従事。
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